ポータブル冷蔵庫の処分費用は？7つの捨て方と料金相場

アウトドアや車中泊、長距離ドライブなどで活躍するポータブル冷蔵庫。いざ壊れたり買い替えたりすると、「どうやって捨てればいい？」「処分費用はいくら？」と迷う方も多いのではないでしょうか。

特に注意したいのが、ポータブル冷蔵庫だからといって、粗大ごみや不燃ごみとして自由に捨てられるわけではないことです。

家電リサイクル券センターでは、家庭用の冷蔵庫・冷凍庫に加えて、ペルチェ素子方式冷蔵庫、吸収式冷蔵庫、ポータブル冷蔵庫（車載式・バッテリー式を含む）、電気で冷却・制御する保冷庫・冷温庫なども家電リサイクル法の対象例として案内しています。

この記事では、ポータブル冷蔵庫の処分費用をできるだけ分かりやすく整理し、買い替え時の引き取り、指定引取場所への持ち込み、自治体への相談、売却・譲渡まで、7つの方法を解説します。

ポータブル冷蔵庫の処分費用、基本の方法と料金相場

まず確認！ポータブル冷蔵庫は家電リサイクル法の対象？

ポータブル冷蔵庫を処分するとき、最初に確認したいのが「家電リサイクル法の対象になる製品か」という点です。

家電リサイクル券センターの対象品目一覧では、冷蔵庫・冷凍庫について、一般的な家庭用冷蔵庫だけでなく、次のような製品も対象例として案内されています。

そのため、「小さい冷蔵庫だから粗大ごみ」「車載用だから対象外」「ペルチェ式だから不燃ごみ」と自己判断するのは避けましょう。

また、家庭用として製造・販売された家電4品目は、事業所で使用していた場合でも家電リサイクル法の対象になります。一方、店舗用ショーケースなどの業務用機器は、家庭で使用していた場合でも対象外です。

対象か判断できない場合は、製品のメーカー名と型番を確認したうえで、メーカー、家電リサイクル券センター、またはお住まいの自治体へ確認するのが確実です。

冷却方式やフロンの有無だけで対象・対象外を判断しない

ポータブル冷蔵庫には、コンプレッサー式、ペルチェ式、吸収式など複数の冷却方式があります。

以前は「コンプレッサー式なら家電リサイクル法の対象、ペルチェ式なら対象外」と考えられることもありましたが、現在の家電リサイクル券センターではペルチェ素子方式冷蔵庫や吸収式冷蔵庫も対象例に含まれています。

したがって、処分方法を決めるときは、冷却方式や冷媒だけで判断しないことが重要です。

なお、冷媒についても注意が必要です。たとえばR134aはHFC系冷媒ですが、R600aはイソブタンを使用した炭化水素系のノンフロン冷媒です。R600aが使われているから家電リサイクル法の対象外になる、という意味ではありません。

家電リサイクル法の対象かどうかは、冷媒の種類だけではなく、製品としての区分を確認して判断しましょう。

ポータブル冷蔵庫の7つの処分方法を比較

ポータブル冷蔵庫を処分する方法は、主に次の7つです。

「とにかく安く処分したい」という場合は、まだ使えるなら売却・譲渡、廃棄する場合は指定引取場所への自己搬入が有力です。

一方、手間を減らしたい場合は、買い替え時に販売店へ引き取ってもらう方法が利用しやすいでしょう。

【買い替え時】家電量販店の引取サービスを利用する

新しいポータブル冷蔵庫への買い替えを予定しているなら、購入する店舗に古い製品の引き取りを依頼する方法が便利です。

家電リサイクル法では、小売業者に対して、同種の製品への買い替え時など一定の場合に引取義務を定めています。

基本的に必要となる費用は次の2つです。

処分費用 ＝ 家電リサイクル料金 ＋ 収集・運搬料金

ただし、リサイクル料金はメーカーによって異なります。

家電リサイクル券センターの料金情報では、冷蔵庫・冷凍庫170L以下の場合、国内主要メーカーの一例として3,740円ですが、メーカーによっては5,200円など異なる料金が設定されています。

家電量販店の料金例

2026年8月時点で公式サイトから確認できる代表的な料金例は次のとおりです。

ヤマダデンキでは、リサイクル回収のみの場合などに別途訪問回収費が必要になる場合があります。また、ケーズデンキでも「収集のみ」の場合は別途出張費が設定されています。

料金や条件は変更される可能性があり、メーカーによってリサイクル料金も違うため、申し込み前に各店舗の公式サイトまたは店頭で確認してください。

処分のみでも家電量販店に依頼できる？

「新しい冷蔵庫を買う予定はないけれど、壊れたポータブル冷蔵庫だけ処分したい」という場合も、購入した店舗が分かっていれば、まずその店舗へ相談しましょう。

購入店が分からない場合でも、家電量販店によっては自店購入品以外の処分を有料で受け付けています。

このように、買い替えを伴わない自宅回収は費用が高くなる場合があります。

自分で運搬できる方は、次に紹介する指定引取場所への持ち込みも比較してみましょう。

指定引取場所へ自分で持ち込めば費用を抑えやすい

ポータブル冷蔵庫を自分で運搬できる場合は、指定引取場所へ直接持ち込む方法があります。

指定引取場所とは、家電メーカーなどが家電リサイクル法対象製品を引き取るために設けている場所です。

自分で指定引取場所へ持ち込む場合、小売店などへ支払う収集・運搬料金が不要になるため、処分費用を抑えやすいのが大きなメリットです。

自己搬入の基本的な流れ

1. メーカー名と製品区分を確認する
   本体の銘板などでメーカー名を確認します。
2. 家電リサイクル料金を確認する
   家電リサイクル券センターでメーカーごとの料金を調べます。
3. 郵便局で家電リサイクル券の手続きを行う
   必要事項を記入し、リサイクル料金を支払います。
4. 最寄りの指定引取場所を確認する
   営業日や受付時間も事前に確認しておきましょう。
5. 製品を自分で持ち込む

→ 最寄りの指定引取場所を検索する

購入店が分からない場合は自治体に確認する

「どこで購入したか分からない」「自分で指定引取場所まで運べない」という場合は、お住まいの市区町村へ処分方法を確認してください。

自治体によっては、家電リサイクル法対象製品を収集できる許可業者や、地域ごとの回収方法を案内しています。

ここで重要なのは、家庭用ポータブル冷蔵庫を自己判断で粗大ごみや不燃ごみに出さないことです。

家電リサイクル法の対象品であれば、サイズが小さくても通常の粗大ごみや不燃ごみとして処分できるとは限りません。

一方、メーカーや家電リサイクル券センターなどへ確認した結果、家電リサイクル法の対象外となる製品については、自治体の分別ルールに従います。自治体によって粗大ごみ、小型家電、不燃ごみなど扱いが異なるため、必ず地域のルールを確認してください。

ポータブル冷蔵庫の処分費用を抑える賢い選択肢と注意点

不用品回収業者を利用するなら許可・委託の有無を確認

「自分で運び出せない」「ほかの不用品とまとめて処分したい」という場合、不用品回収サービスを検討することもあるでしょう。

ただし、家庭から出る廃棄物を回収する場合、市区町村の一般廃棄物収集運搬業の許可や自治体からの委託など、適法な回収ルートであることを確認することが重要です。

産業廃棄物収集運搬業の許可や古物商の許可を持っているだけで、家庭ごみを自由に回収できるとは限りません。

回収料金は地域、作業内容、搬出条件、回収する品数などによって大きく変わります。そのため、「全国相場は○円」と決めつけず、複数の業者から事前に見積もりを取ると安心です。

【要注意】「無料回収」だけで業者を選ばない

街中を巡回するトラックや、「無料回収」「何でも回収します」と書かれたチラシ・インターネット広告を見かけることがあります。

「無料」と表示しているだけで、その業者が違法だと決めつけることはできません。しかし、環境省は、市区町村の許可や委託を受けずに家庭の廃棄物を回収する無許可業者を利用しないよう注意喚起しています。

環境省の家電リサイクルに関する案内も確認しておくと安心です。

トラブルを避けるためにも、「無料」という言葉だけで依頼先を決めず、お住まいの自治体が案内する方法や許可・委託を確認できる回収先を利用しましょう。

まだ使えるなら売却も！リサイクルショップやフリマアプリを活用

ポータブル冷蔵庫がまだ正常に動き、状態も良いのであれば、廃棄する前に売却を検討するのも一つの方法です。

売却できれば処分費用を払う必要がなく、査定額や販売価格によってはお金を受け取ることもできます。

リサイクルショップで売却する

近くのリサイクルショップへ持ち込むほか、店舗によっては出張買取を利用できます。

• メリット：査定から売却まで比較的簡単に進められる
• デメリット：年式や状態によっては買取不可になることがある

フリマアプリ・ネットオークションで売却する

メルカリやYahoo!オークションなどを利用して個人間で売買する方法です。

• メリット：自分で販売価格を設定できる
• デメリット：撮影、商品説明、購入者対応、梱包、発送などの手間がかかる

故障や不具合がある場合は隠さず、商品の状態を正確に伝えることがトラブル防止につながります。

処分費用0円を目指す！知人への譲渡や地域掲示板の活用法

「売るほどではないけれど、まだ十分使える」という場合は、必要としている人へ譲る方法もあります。

キャンプ、釣り、車中泊などを楽しむ知人がいれば、ポータブル冷蔵庫を活用してもらえるかもしれません。

身近に引き取り手がいない場合は、ジモティーなど地域の掲示板サービスを利用して、近くで引き取り手を探す方法もあります。

譲渡するメリット

• 処分費用をかけずに手放せる可能性がある
• 引き取り限定にすれば大型の梱包・発送を避けやすい
• まだ使える製品を再利用してもらえる

車載冷蔵庫やポータブル冷温庫の捨て方は同じ？

車で使用する車載冷蔵庫や、冷却と保温の両方に対応したポータブル冷温庫も、名称だけで家電リサイクル法の対象外と判断することはできません。

家電リサイクル券センターでは、ポータブル冷蔵庫について「車載式・バッテリー式含む」と明記しています。

さらに、ペルチェ素子方式冷蔵庫、吸収式冷蔵庫、冷却や制御に電気を使用する保冷庫・冷温庫も対象例です。

そのため、「車載用だから」「ペルチェ式だから」「小型だから」といった理由だけで粗大ごみへ出すことは避けましょう。

判断に迷う場合は、メーカー名と型番を確認して、メーカー、家電リサイクル券センター、自治体へ問い合わせてください。

修理して使い続ける選択肢も！処分前に確認したいこと

「購入してからそれほど経っていない」「冷えなくなったが外観はきれい」という場合は、処分を決める前に修理できないか確認してみる価値があります。

ポータブル冷蔵庫が冷えない原因によっては、故障ではなく電源や設定、設置環境などが影響している場合もあります。

修理の主な相談先

1. 購入した販売店
   保証や修理受付について相談します。
2. メーカーのサポート窓口
   型番と症状を伝え、修理対応の可否を確認します。
3. 家電修理業者
   メーカー修理が終了している場合などに選択肢となります。

修理費についても、故障箇所や機種によって大きく異なります。具体的な金額は販売店やメーカーから見積もりを取り、新品への買い替え費用と比較して判断するのがおすすめです。

「処分」の次は「後悔しない買い替え」！賢い選び方とは

ポータブル冷蔵庫を処分する理由が故障や性能不足なら、次の製品選びでは同じ失敗を繰り返さないことも大切です。

新しいポータブル冷蔵庫を選ぶ際は、容量や最低設定温度だけでなく、冷却方式、電源方式、車載時の使いやすさ、低電圧保護、サイズ、重量なども確認しましょう。

当サイトでは、ポータブル冷蔵庫を選ぶ際に確認したいポイントをまとめています。

→ 『ポータブル冷蔵庫の賢い選び方【完全ガイド】』を読む

ポータブル冷蔵庫の処分に関するよくある質問（FAQ）

※家電リサイクル料金や各自治体・指定引取場所の受付方法などは変更される場合があります。処分前に家電リサイクル券センター、経済産業省、自治体などの最新情報をご確認ください。

最適なポータブル冷蔵庫の処分費用を見極める方法

• ポータブル冷蔵庫は家電リサイクル法の対象になる製品が多い
• 家電リサイクル券センターでは車載式・バッテリー式も対象例
• ペルチェ素子方式冷蔵庫も対象例に含まれる
• 吸収式冷蔵庫も対象例に含まれる
• 冷却や制御に電気を使う冷温庫も対象例
• フロン使用の有無だけで対象・対象外を判断しない
• R600aはイソブタン系のノンフロン冷媒
• リサイクル料金はメーカーによって異なる
• 170L以下でも3,740円のメーカーと5,200円などのメーカーがある
• 販売店へ依頼すると収集・運搬料金などが加わる
• 買い替え時は購入する店舗への引き取り依頼が手軽
• 購入店が分かっているなら、まずその店舗へ相談する
• 指定引取場所へ自己搬入すれば収集運搬料金を抑えやすい
• 購入店が不明なら自治体へ正しい処分方法を確認する
• 家庭用ポータブル冷蔵庫を自己判断で粗大ごみ・不燃ごみに出さない
• 不用品回収を利用する場合は自治体の許可・委託などを確認する
• 「無料回収」という広告だけで依頼先を決めない
• まだ正常に使えるなら売却や譲渡も検討する
• 故障した場合は処分前に修理可能か確認する
• 最終的にはメーカー名・型番・製品区分を確認して適切な方法を選ぶことが大切